7月14日パリ祭 シャンゼリゼの軍事パレードは観覧に事前オンライン登録が必須に

2026.07.10

2026年7月10日(金)、来週7月14日(火)は「パリ祭(Le 14 Juillet/Fête nationale française)」です。毎年恒例の軍事パレードがシャンゼリゼ大通り(Champs-Élysées)で開催されます。これまで街頭で自由に観覧できていましたが、今年から一般観覧に事前にオンラインで登録が必須になりました。残念ながら登録受付はすでに終了しており、当日いきなり行ってもシャンゼリゼには近づくことができませんのでご注意ください。今年の打ち上げ花火は13日の夜、そのためエッフェル塔はこの日閉館となります。地方では猛暑による山火事や熱中症などを警戒し、中止が相次いでいます。

 

パレード観覧エリア入場にQRコードと身分証明書必須

今年からパリ祭の軍事パレード観覧には、エリゼ宮(大統領官邸)のホームページで事前にオンライン登録が必要で、登録後に発行される記名式のQRコードと身分証明書の持参が必須となりました。

エリゼ宮はその理由として「安全確保に限界があり、すべての人を迎え入れることができない」と発表、警備上の都合を挙げています。

昨年までは、パリ警視庁が設けた検問所で荷物検査およびボディチェックを行い、不審者の排除をおこなっていただけで、基本的にはだれでも当日観覧ができていました。

当日、一般入場は7時半~8時45分まで

14日のパレードのスタートは朝10時ですが、一般観覧の入場開始は7時半で8時45分に締め切られます。身分証明書の確認と手荷物検査もあります。持ち込み禁止の手荷物は、ナイフやハサミなどの危険物、バイクのヘルメットや折りたたみ椅子などの大きな荷物、ボトルや水筒などです。小さなリュックサックやカメラは許可されています。盲導犬以外のペットも禁止されています。

 

今年の軍事パレードは「欧州の結束」を強調

今年のテーマは「欧州の戦略的めざめ」ですが、その名の通り欧州の国々の結束を表明すると同時に、「フランスの戦略的再軍備を表明している」と、エリゼ宮は発表しています。

地元メディアのインタビューに応じたマクロン大統領は、今年のゲスト参加について、ロシアの侵略を受けているウクライナへの支援国、イギリス、ドイツ、ポーランド及び北欧の国々からの約500人の兵士を招待し、その結束を固めると述べています。これらの国々は、停戦が結ばれた場合に安全保障として同国への派兵を表明しています。行進にはウクライナ兵25人も参加します。

今回のパレードで、マクロン政権は欧州駐屯部隊の大幅な縮小、およびウクライナへの軍事同盟への消極的姿勢を見せるトランプ政権に対するメッセージを送っている、と報道されています。

来年春に二期目の任期満了となるマクロン大統領にとっては、大統領として10回目のパレードを迎えると同時に、今回最後のパレードとなります。

 

パリ祭の打ち上げ花火、今年は13日のワケ

革命記念日に行われるパリ祭(fête nationale française)の目玉として毎年恒例の打ち上げ花火ですが、今年は13日の夜23時から、エッフェル塔の前の広場、シャン=ドゥ=マルス(Champ-de-Mars)で30分にわたり開催されます。

当日21時から23時まで、ラジオフランス主催のコンサートが開催されます。

2016年7月14日、ニースでテロ事件

10年前の7月14日、ニースの目抜き通り、プロムナードデザングレ(Promenade des Anglais)通りに花火を見にに集まった群衆に、トラックが突っ込み、子供たちも含む86人もの犠牲者、および多数のケガ人を出したテロ事件が発生しました。10周忌にあたる今年は、テロ犠牲者追悼のため、パリ祭の打ち上げ花火は13日に変更されました。

エッフェル塔、13日は閉鎖、14日は平常通り

例年14日は花火の準備で終日閉鎖されていたエッフェル塔ですが、今年は13日が終日閉鎖、14日は通常通りの営業です。予約は自動でキャンセルされ、返金されます。

 

猛暑で打ち上げ花火中止の自治体が続出

来週もフランスは全国的に猛暑の予報で、警報レベルが最高レベルの赤やその次のオレンジが広範囲に出ています。

フランス中部、ロワール県(Loire)では県知事が自治体に向け、打ち上げ花火の中止を呼び掛けています。

すでに花火を禁止したり中止を促しているのは、フランス北東部のマルヌ県(Marne)、パリの北オワーズ県(Oise)、パリの南エッソンヌ県(Essonne)、北西部のユール(Eure)、東部の アン(Ain)県、ブルゴーニュ地方(Bourgogne)のコート=ドール(Côte-d’Or)県など、広範囲に及んでいます。

地元メディアによると、今後も中止となる自治体は増える見込みです。

フランス南部、南西部ピレネー地方などでは、猛暑による山火事が多発しています。これらの地域では花火どころではありません。

山火事が発生した、南仏、サントマリー=ドゥ=ラ=メール(Saintes-Maries-de-la-Mer)では、県知事の指示を待たずに花火の中止を発表、その分の予算を被害に遭った住民の支援に充てると発表しています。

出典:BFM、パリ市公式サイト、エリゼ宮公式サイト、20minutes

執筆:マダム・カトウ

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